コンピューターゲームの腕前を競う「ｅスポーツ」はスポーツなのか、熱血指導とパワハラの境界線は−−。スポーツ庁が、科学者の代表機関「日本学術会議」（山極寿一会長）にスポーツを取り巻く難題への知見を求めることにした。同庁初の試みで、２０２０年東京五輪・パラリンピック後のスポーツ政策へ反映する方針。
伝統技芸から先端科学技術に基づく活動までスポーツの範囲が広がり、多様化する中、同庁はスポーツの定義や価値を整理する必要があると判断した。東京五輪・パラリンピックを境にスポーツ予算は縮小が予想され、効果的なスポーツ政策を探る狙いもある。日本学術会議は人文・社会科学、生命科学、理学・工学の約８４万人の科学者を代表する機関で、多面的な考察を求めることにした。
ｅスポーツは欧米などで人気が高く、今夏のアジア大会で公開競技として採用された。競技人口は１億人超、市場規模は１０００億円とも推計される。一方で世界保健機関はゲーム依存症を疾病（ゲーム障害）と認定しており、ドイツオリンピック委員会のように「ｅスポーツはスポーツの基準を満たさない」との見解を示した団体もある。スポーツ基本法はスポーツを「身体活動」と定義しており、国がどう関わっていくべきかは見解が割れそうだ。
他にもスポーツ界には線引きが難しい問題が山積している。パワハラの温床としてスポーツ界の慣習や独特の精神文化が指摘されることがある。また過度な練習が学業へ悪影響を及ぼしている部活動もある。時代や社会情勢で評価が変わる側面もあり、鈴木大地長官は「スポーツの価値を可視化することが必要」と話している。
日本学術会議は２０年９月までに提言をまとめる予定で、スポーツ庁は第３期スポーツ基本計画（２２〜２６年度）に反映させる方針。
鈴木長官は１５日、東京都内の同会議事務局に、ゴリラ研究の第一人者で京大学長の山極会長を訪ねて協力を求めた。山極会長は「科学技術が体力の増強やスポーツ振興に大きな役割を果たす時代になった。政策に反映できる基準を作りたい」と後方支援を約束した。
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毎日新聞
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